岡山県の転職・求人情報一覧

自社保有のデータセンターにて電気設備管理をお任せします。

【具体的には】
・電気設備の管理/保守
・建物全体の受電容量管理
・設備構築計画の策定　など

人事・総務担当として管理部門での業務を全般的にお任せしていきます。

【具体的には】
・採用活動（新卒/中途/派遣）
・労務管理、給与関連、社会保険手続き
・安全衛生管理、安全衛生委員会の事務局業務
・社内ファシリティ、車両、備品管理
・就業規則など各種制度の運用、改善提案
・社内における保安管理、その他庶務全般

【入社後について】
これまでの業務経験やスキルを考慮しながら業務を選定していきます。
まずは得意分野にてご活躍頂き、少しずつ業務範囲を広げて頂けたらと考えています。

社内SEとして、生産管理システムまたは販売/仕入れ管理システムいずれかの開発をお任せします。

【具体的には】
・社内関係部門へのヒアリング
・仕様検討
・ベンダーとの各種折衝
・品質/納期管理
・導入サポート

【ポイント】
基本的に開発は外部ベンダーに依頼しています。
ベンダーが開発したシステムを導入/運用する際に、簡単なプログラミングを頂く事もありますが、
現場ニーズを満たすシステム企画・ベンダーコントロール・導入/運用がメインミッションです。

ムラタグループの主要製造拠点である岡山村田製作所での経理・財務業務です。

【具体的には】
・財務会計：出納、資金管理、債権債務、棚卸管理、固定資産管理、退職給付会計、会社決算など
・管理会計：損益管理、損益分析、予算編成業務など
・税務会計：一般税務、消費税など

【ポイント】
事業環境の変化が激しい中でも会社規模が拡大しており、経営やモノづくりを適正に数値化して語り合える経理機能の重要性が高まっています。
業界を問わず経理・財務業務の経験者を経理セクションの中核メンバーとしてお招きしたいと考えています。

アジア地域での販路拡大に向けた事業推進をお任せします。

【具体的には】
・海外事業戦略の立案
・現地販路拡大の戦略立案
・M&A関連業務
・アライアンス締結、管理
・既存ビジネスモデルの再強化、見直し

【ポイント】
・市場調査を元にした戦略立案及び事業推進に期待しています。
・社長直下の事業のため経営に深く関わることができます。

本社人事部門にて労務に関する業務をお任せしていきます。

【具体的には】
・給与計算、勤怠管理、年末調整
・入退者手続き、社会保険手続き
・福利厚生や社内諸規則の改定
・労働環境改善など社内体制強化に向けた企画の立案/実行

【ポイント】
・ご経験に応じて担当業務を決定します。
・将来的な幹部候補として主任～係長クラスでお迎えします。

本社開発部にて農業用作業機の製品設計をお任せします。

【具体的には】
・営業を介しての顧客要望のヒアリング
・構想設計、基本設計、試作品作成
・試作品による強度計算、分析、顧客との調整
・量産設計など量産化対応

【ポイント】
・チームで業務に取り組んでいます。
・毎年7月に必ず新商品をリリースしており、自分のアイデアを製品に反映しやすい環境です。

海外の自動車メーカーやベアリングメーカーに対する営業や生産に向けた社内調整などをお任せします。

【具体的には】
最大5社程度を担当頂き、訪問や電話等によりニーズをヒアリングします。
要望や予算に合わせて材質や形状を決定し、見積もり、提案を行います。
受注後は、顧客と自社開発部や生産技術部との橋渡し役として、各種調整を行って納品まで一貫対応していきます。

【入社後のイメージ】
入社後1～2年は国内営業として既存顧客を担当頂きます。
その後、海外駐在員として5年間程度赴任頂きます。


【主な取引先】
日系の自動車・産業機械メーカー、ドイツやアメリカなど海外の自動車・ベアリングメーカーなど。
商談先は購買部・品質管理部・開発部など様々です。

本社管理部門にて人事業務を広くお任せしていきます。

【具体的には】
・採用業務（新卒/中途）
・研修プログラムの企画/立案/推進（年齢別/職種別/階層別）
・人事考課、人事制度の見直し
・就業環境改善に向けた企画/立案/推進

【ポイント】
入社後まずは得意領域を担当頂き、少しずつ業務の幅を広げて頂けたらと考えています。
中途入社のハンディなく、ご経験をフルに活かして頂けるようバックアップしていきます。

本社開発部門にて主に農業機械に関する特許関連業務をお任せします。

【具体的には】
・特許申請書類の作成、各種手続き
・資料の収集及び管理
・特許調査
・社内外関係部門との各種調整

【ポイント】
毎年7月に必ず新商品をリリースするため、年5～6回の特許出願を行っており、出願中のものを含めると、1900件以上の特許を保有しています。
設計部門や品質管理部門と連携を取りながら、製品の企画や設計段階から携わって頂くことも可能です。